後遺障害等級の解説

脳損傷 神経症状

脳梗塞の原因|医師監修記事・後遺障害専門の弁護士法人小杉法律事務所

こちらの記事では、脳梗塞の原因について整理しています。

脳梗塞一般についてはこちらの記事で整理しております。

なお、本記事は損害賠償請求を専門に取り扱う弁護士小杉による執筆記事となりますが、医学的事項を含むため、医学博士早稲田医師(日本精神神経学会専門医・指導医、日本臨床神経生理学会専門医、日本医師会認定産業医)に記事監修をしていただいております。

脳梗塞は脳卒中の一つです。

脳卒中(脳血管障害)には一般的に脳梗塞、脳出血、くも膜下出血の3つに分類されます。

脳梗塞はその一つです。

脳梗塞とは

(標準脳神経外科学第16版(医学書院)、243頁)

脳は全身の臓器の中でエネルギー代謝が最も活発な臓器で、エネルギー生産のために必要なグルコースを脳内で貯蔵することがほとんどできないため、常に血液からのグルコース供給を必要としています。

脳の血流が低下し、酸素とグルコースの供給が不十分になる状態を脳虚血と言いますが、脳虚血状態が持続して脳実質が壊死に陥った状態を脳梗塞といいます。

脳梗塞の原因は?

一般的な理解

(標準脳神経外科学第16版(医学書院)、243頁)

脳梗塞の危険因子としては、高血圧、糖尿病、脂質異常症、飲酒・喫煙、心疾患、肥満、メタボリックシンドローム、睡眠時無呼吸症候群、慢性肝臓病などがあると言われており、交通事故や労災事故等の外傷で発生するという理解は一般的なものとはいいがたいです。

外傷で発生する可能性

(標準脳神経外科学第16版(医学書院)、224頁、292頁)

交通事故等の外傷が原因で脳梗塞が発生するのであれば、外傷性動脈狭窄・閉塞の可能性を指摘することができます。

心臓から脳に至る動脈は多数ありますが、その中でも比較的大きめであり重要な動脈となるのが内頸動脈椎骨動脈になります。これらの動脈が狭窄・閉塞すると脳が虚血状態に陥る結果、脳梗塞につながります。

その具体的な機序としては、頸部の過伸展・過屈曲・回旋運動によってこれらの動脈が損傷を受け、動脈壁が解離し、血管壁内に血液が入り込んで動脈瘤様に拡大し、その結果として血管腔を狭窄・閉塞させるというものになります。

頭蓋腔:神経頭蓋(脳頭蓋)で囲われた、脳を格納するための空間。

神経頭蓋(脳頭蓋)については頭蓋骨骨折の記事で整理しています。

診断・検査について

(標準脳神経外科学第16版(医学書院)、292頁、93頁)

急性期の画像診断は、頭部CTや単純X線が中心となります。というのも、急性期とは時間的制約がある状況下において人命救助が最優先の目的となるため、短時間で病変等を描出し、確認することが非常に重要であるからです。また、このような人命が懸かった緊迫した場面においては、確認すべき事項について優先順位がありますから、微小な血流異常や血管系の異常の発見については、相対的にどうしても優先順位は低いものとなります。

画像と一致しない神経脱落症状を認める場合や、外力との直接の因果関係が明らかではない画像所見を認めた場合には、頭部外傷による脳血管障害の可能性を疑い、積極的にMRA、CT  angiography (CTA)/CT  venography (CTV)、脳血管撮影といった血管系の評価を追加すべきだと言われています。

MRA:正式には磁気共鳴血管撮影法と呼ばれる撮影方法であり、脳血管を立体的に描出することができるのが特徴です。また撮影にあたり造影剤やX線を使用しないので、人体への安全性も優れているとされます。

外傷性の脳梗塞の症状は

(標準脳神経外科学第16版(医学書院)、292頁)

外傷による脳梗塞として可能性を指摘できる外傷性動脈狭窄・閉塞の場合、片麻痺や言語障害、脳幹部の症状として意識障害を含めた症状や小脳症状(小脳性運動失調など)を呈することがあるといわれています。また、稀に脊髄症状を呈するケースもあるようです。

外傷性の脳梗塞で発生する症状の詳細はこちらの記事でご確認ください。

弁護士に相談を

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交通事故や労災事故等で外傷後に脳梗塞が発生した場合、一般論で言えば事故との因果関係を立証するのはかなり困難だと言えます。

可能性について検討したい方や、交通事故についてお悩みの方は、弁護士法人小杉法律事務所に是非ご相談ください。

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この記事の監修者弁護士

小杉 晴洋 弁護士
小杉 晴洋

被害者側の損害賠償請求分野に特化。
死亡事故(刑事裁判の被害者参加含む。)や後遺障害等級の獲得を得意とする。
交通事故・学校事故・労災・介護事故などの損害賠償請求解決件数約1500件。

経歴
弁護士法人小杉法律事務所代表弁護士。
横浜市出身。明治大学法学部卒。中央大学法科大学院法務博士修了。

所属
横浜弁護士会(現「神奈川県弁護士会」)損害賠償研究会、福岡県弁護士会交通事故被害者サポート委員会に所属後、第一東京弁護士会に登録換え。日本弁護士連合会業務改革委員会監事、(公財)日弁連交通事故相談センター研究研修委員会青本編集部会。